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数字で見る職場のメンタルヘルス

お疲れ様です。お立ち寄りありがとうございます。

今回は意外と知られていないメンタルヘルスに関する統計調査の最新版をご紹介しようと思います。

職場におけるメンタルヘルス

仕事や職業生活に関する強い不安、悩み、ストレスを感じる労働者の割合
約1万8千人を対象とした厚労省の調査によると、2020年度では54.2%の人が上記項目に該当しています。
前年度の58.0%に比べると少し減少しましたが、半分以上の人が精神的な負担を感じているようです。

さらにその内容の上位は
仕事の量・質:56.7%
仕事の失敗、責任の発生等:35.0%
対人関係(セクハラ・パワハラを含む):27.0%
会社の将来性:18.9%

※厚生労働省「令和2年労働安全衛生調査(実態調査)」より参照
と続いています。

メンタルと言えど、物理的な仕事量・質は大いに関係があるのはデータの通りです。
特に長時間労働はメンタルだけでなく肥満など健康被害との関連性が危険視されています。
また、対人関係も無視できない要因です。特に4月よりパワハラ防止法が全面施行となることからハラスメントへの意識は組織側もしっかり持つ必要があります。

コミュニケーションの重要性

職場でのメンタルヘルスでは個人のケアも大切ですが、「仕事の量・質」、「仕事の失敗、責任の発生等」といった業務改善も同時に行っていく必要があることがわかると思います。
そんな時、業務改善に向けた課題のヒアリングやミーティングの際に、「問題点を挙げづらい空気感」であったり「個人の能力否定」「改善業務(手間)の押し付け合い」などに繋がったりするような関係性だと誰も問題点・改善案を挙げない状況になりかねません。これは組織としては大きな損失です。

こうした状況を避けるためには、上司・部下間、部門間、同僚間の関係性が重要です。
そのためには普段からのコミュニケーションがとても大切です。
このコミュニケーションには相手を知ろうとする意識が必要です。

「どんな業務に負担を感じる人なのか。」
「どんな価値観を持っている人なのか。」
「どんな話題や業務が好きな人なのか。」

そしてこれらの感覚が自分と違っても決してどちらかが悪いわけではありません。
そんなことを少し意識するだけでも関わり方は変わってきます。
どんな発言も安心して言える関係性ができれば対人関係はもちろん、業務改善にも繋がります。
地道な取り組みですが本当に大切なことです。

それでは。

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